18．日本語教育・研修のニーズ分析ができる

□ 18.1 ニーズ収集の対象を把握している
□ 18.2 ニーズ調査のため学習者や企業サイド（就職支援も含む関係者）と適切な意思疎通ができる
□ 18.3 質問項目を抽出し、質問票を作成できる
□ 18.4 質問票やインタビューによるニーズ調査やレディネス調査ができる
□ 18.5 得られた内容をもとに適切にニーズ分析ができる

SJ指導者には、適切にニーズ分析ができる力が求められます。ニーズに関する情報はどこからどのように得ることができるのか、効率よくニーズを収集・分析するのはどのような方法があるのか等について知っておきましょう。

20．日本語教育・研修の実施計画をたてることができる

□ 20.1 設定された目標に伴い、具体的な学習項目を選定できる
□ 20.2 設定された目標に合わせて言語教育分野の必要要件を盛り込むことができる
□ 20.3 企業の要望に対して適切な判断ができる
□ 20.4 研修計画書を作成することができる

目標を達成できるよう、具体的な学習項目を研修の諸条件（期間・クラス数・予算等）と照らし合わせながら、必要であれば企業側と交渉しつつ具体的な実施計画をたてていくことになります。最終的な計画書は、企業に提出することを意識して作成する必要があります。

22．就職支援のコースデザインができる

□ 22.1 仕事とは何かを考える方法を学習者集団に応じてコースに盛り込むことができる
□ 22.2 就職のための情報収集方法の指導ができる
□ 22.3 就職活動のしくみや仕事の条件に関する内容をコースに盛り込むことができる
□ 22.4 エントリーシート、履歴書、職務経歴書の作成指導ができる
     

就職支援は、これから就職する学習者に対する日本語教育です。就職活動と向き合うためには、エントリーシートや面接といった就活プロセスで必要な行動だけでなく、情報収集の方法も含めたコースデザインが必要です。

24．個人の学習者の職務に特化したコースデザインができる

□ 24.1 学習者の担当職務に関して、学習者個人のコミュニケーション上（言語知識を含む）の問題点と職務遂行力との関係を把握している
□ 24.2 担当職務に求められるコミュニケーション力の向上策について、学習者と適切な意思疎通を図りながら、学習方法等について助言ができる
□ 24.3 学習者のコミュニケーション上での課題や改善状況・改善見込みについて、企業側の関係者と適切に意思疎通ができ、助言ができる

企業研修は個人授業として行われる場合があります。また、グループによる研修から取り出す形で特別な研修が行われる場合もあります。そのような場合には、短時間で適切かつ効果的な指導力が求められます。